ChatGPT：今AIはEUREKAを迎えているか？

　
AI技術の発展により多くのビジネスが自動化されようとしている。米OpenAIが2022年11月にリリースした高精度なAIチャットボット「ChatGPT」はその進化を大きく後押しする動きの一つとなっている。
ChatGPTは、日々の仕事に大きな変化を与えるテクノロジーであることは疑う余地もないが、闇雲にデジタルに使ってもビジネス拡大を果たせない。企業経営者は、デジタルをエナーブラーとしてビジネス変革を行う能動的な姿勢が求められる。

本稿では、ChatGPTを題材に、今後のAI駆動型社会において、企業経営者が事業にAIを組み込む際に何を意識すべきかを明らかにする。
（グローバルレポート「ChatGPT IS THIS THE EUREKA MOMENT FOR ARTIFICIAL INTELLIGENCE?」の抄訳です）

Key Facts
　● ChatGPTなどの対話型生成系AIは大きく進化しており、テキスト生成関連の業務を中心としたサービス業のみならず、将来的には分析業務等、より高度で幅広い仕事までを担うツールとなりうる
　● AI駆動型社会で勝ち残るためには、AIの進化が自社の産業・ビジネスに与える影響を見極め、それに対応し、徹底的に使いこなし、果てはAI技術の進化自体に貢献するスキル・体制に変革すべき

AI駆動型社会の夜明け

AI技術の発展を受け、テキスト生成・編集、調査、コーディングなど、多くの業務が自動化されようとしている。米OpenAIがリリースした、これまで以上に高精度なAIチャットボット「ChatGPT」はその進化を大きく後押しする動きとなっている。ChatGPTは、日々の仕事に大きな変化を与えるテクノロジーであることは疑う余地もなく、例えば、現在グローバルで計400万人程度の従業員が存在するコールセンター業においては、業務の約80%がChatGPTによって置き換えられると専門家は言う。

これからのビジネスでは、デジタルに使われるのではなく、デジタルをエナーブラーとしてビジネス変革を行う姿勢が求められる。本稿では、ChatGPTを題材に、今後のAI駆動型社会において、企業経営者が事業にAIを組み込む際に何を問いかけるべきかを提案していく。

ChatGPT：対話型生成系AIの進化

ChatGPT（Generative Pre-trained Transformer）は、OpenAIが2022年11月に公開した人工知能チャットボットである。2023年3月時点ではOpenAIのGPT-4.0ファミリーの言語モデルを基に構築されており、教師あり学習と強化学習の両手法を用いて出力情報がきめ細やかに調整されている。Wikipediaの全データ容量の約300倍に及ぶテキストデータを基に、また人間の脳の神経細胞の倍以上の人工ニューロンによって継続的に学習しながら、高精度な分析・出力を行っているのである。

その結果、ユーザーが入力した質問に対し、まるで人間のように自然な対話形式でAIが回答でき、さらには、検索、データ分析、テキスト生成、プログラミング等、高度な業務を行える。また、音楽、小説や歌詞など、クリエイティブな創作活動もできる。

図1: ChatGPTの主要機能

出力精度の決め手となるAIチャットボットに使われるパラメータ数は指数関数的に増加しており（図2参照）、グローバル大手IT企業間の競争は激化。但し、チャットボットの市場競争は始まったばかりであり、勝敗の議論を展開するにはあまりに早い。

図2: AIチャットボットのパラメータ数

ChatGPT：ビジネス競争力強化への貢献

短中期的には、ChatGPTが得意領域とするテキスト生成関連の業務を中心に、サービス業の大部分が置き換えられ、将来的には分析業務等、より高度で幅広い仕事までを担うツールとなりうるだろう。したがって、時間軸に差はあれど、あらゆる業界においてChatGPTによる業務代替が起こると想定されており、今後の企業経営においては、生成系AIの利用を目を瞑って通り過ぎることを待つことはできない存在である。

斯様な中、企業経営者には、業務代替に対する受け身な対応に留まることなく、技術的進歩を自社の変革機会と捉え、競争力を強化していく能動的な姿勢が求められる。

図3: ChatGPTがビジネスに与える影響

AI活用のビジネスの要諦

ChatGPTはじめ、AIの進化が自社の産業・ビジネスにどのような影響を及ぼすかを自社なりに見極め、それに対応し、徹底的に使いこなし、果てはAI技術の進化自体に貢献するスキル・体制に変革していくことが、AI駆動型社会で勝ち残るためのポイントとなる。

企業経営者には、不確実性のリスク対応も考慮しながら、AI前提の企業成長・将来像を構想するというミッションが課されている。そのためには、まず企業としての目的・目標を再定義し、現状とのギャップを分析、そしてそれを埋めるためのソリューション・プランの具体化をしていく必要がある。ローランド・ベルガーは、グローバルな業界知見を活かし、そのような企業の戦略策定を伴走支援するコンサルティングサービスを提供していく。

図4: AI前提の企業戦略策定