国内労働人口は今後本格的に減少局面を迎えることになり、現状のままでは企業の活動量を維持することも難しくなってくる。加えて、働き方に対する社会の目が厳しくなる中、企業は限られた労働時間で従業員のパフォーマンスを最大化させることが求められてくる。
こういった課題を解決するために、昨今は様々な業務生産性に寄与するデジタルツールが展開されているが、自社内での業務整理ができていないままではその効力は最大限に発揮されない。
取り込むべきデジタルのメリットを明確にし、企業側ではそれを受け入れる陣立てを行う必要があり、両者が上手く絡み合って初めてデジタル化の効力は発揮される。そして生産性向上により捻出されたリソース（時間） をより付加価値の高い業務に当てはめていくことで、更なる高みへの成長を実現することができる。
本稿では、企業としてデジタルと上手に向き合うためのポイントを紹介する。
１）生産性向上は国内企業の至上命題
内労働人口は減少。一方、日本の生産性は先進諸国と比較して依然低いまま
２）デジタル化のメリットを「適応スピードの改善」、「ロスの低減」、「付加価値の向上」につなげる
各シーンにおいて、「見える化」「誘導」「つなぐ」をはめ込み生産性向上に活かす
３）まずは企業診断。デジタル化すべきポイントを見極める
自社のビジネスモデルやバリューチェーンプロセスに合わせたデジタル化が必要
